本文へスキップ

自信と楽しい毎日が手に入るエンジニア専門の話し方教室

技術士のトリビアPE trivia

エンジニア専門 話し方教室 エネルギーと日本の明るい未来

2011年以降、とても驚いたのは、電気エネルギーで見ると、省エネが急速に進んでエネルギー消費が10%ダウンしたこと、自然エネルギー(大部分が太陽光)が5%を占めるに至ったことです。

このインパクトは強烈で、2011年に赤字になった貿易収支が2016年に黒字化(エネルギーの輸入が減った)、更には二酸化炭素も当時を下回る見込みです(12月の確定値待ち)。

太陽光は「安定でない」という供給面で致命的欠点を持つし、費用も高くて、あまりいい電源とは言えないのですが、それらに使われる費用は「国内」で消費されるため、富が国内にとどまります。
石油や天然ガスのようにお金が海外に出て行ってしまうものと決定的に異なるの利点を持つです。

日本は富の流出防止という意味で、大きな危機の最初のステップを乗り越えたと私は考えています。
※これから原子力の再稼働が進むと黒字の積み上げとCO2の削減が更に進みます。
 ただし、原子力はベースロードなので、系統容量がひっ迫し、太陽光発電の売電は今より厳しい状況になることが予想されます。

現在、地域によっては自然エネルギーの最大供給量が系統上限に達したため接続制限がされていますが、発電コストの低下により系統接続費用が要らない採算性のいい自家消費の発電も増えています。
自家消費された電力量だけ実質の系統上限は下がってしまいますから、系統全体でみると接続制限等の管理ができない状態で電力が余る事態が発生します。
また、太陽光発電の平均稼働率は10%程度で大部分が0%、晴れの昼間は100%ですから、放置すると供給過剰と不足が頻発することになります。
新興電力会社が供給責任を果たす莫大なコスト負担なしに「発電だけ」行い続けるのであれば、価格体系に大きなゆがみが生じる懸念があります。

これは由々しき状態で、この状態を(誰でもできる)社会的損失の大きい系統切断だけで対処するのであれば、電力会社の存在意義がなくなってしまいます。
消去法的ですが、電力会社は体力のあるうちに電力貯蔵設備の莫大な投資を行い、系統安定化と収益確保を行うことが望ましいように思います。
そのコストを電力料金に転嫁できる法的な仕組みをつくれるかどうかが大きな山場で、それができない場合、電力会社が崩壊する可能性もあります。

このようにいろいろと弊害があるとしても、国内で供給できるエネルギーが十分にありさえすれば、日本は破綻しません。また、減少する人口は長寿命化とロボットで補える可能性がでてきています。

日本の未来は暗いという情報が多いのですが、次の電力貯蔵設備の普及のステップを超えれば、国の持続という意味で日本に意外に明るい未来が待っているんじゃないかと思います。

2017.07.20


イメージ写真

SITE info.サイト情報

エンジニア専門
会話教室

開設 2014.11.17

→アンケート